米澤　康博
早稲田大学大学院ファイナンス研究科　教授

1974年横浜国立大学経営学部卒業、1981年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、1996年経済学博士(大阪大学)。(財)日本証券経済研究所、筑波大学社会工学系講師、助教授、教授、横浜国立大学経営学部教授を経て、2005年より現職。その間1995〜1996年、大阪大学大学院国際公共政策研究科客員助教授。専門分野は、年金ALM、企業金融等。日本ファイナンス学会、証券経済学会理事。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）運用委員会委員長を務めた（〜2010年3月）ほか、現在、社会保障審議会委員、国家公務員共済組合連合会資産運用委員会委員、独立行政法人勤労者退職金共済機構資産運用評価委員会委員等を務める。

ジョン・マッカーシー
RREEF (リーフ) ヨーロッパ・インフラストラクチャー
グローバルヘッド兼マネージングディレクター

豪州モナッシュ大学経済学部卒。豪州BZW (現バークレイズ銀行) インフラストラクチャー・ファイナンス部門のヘッド、ABNアムロ銀行 インフラストラクチャー・キャピタル・マーケット部門のグローバルヘッドを歴任後、2005年にRREEFインフラストラクチャーへ移籍。豪州でのインフラストラクチャー事業に業界の黎明期からたずさわり、これまでイタリア、イギリス、アメリカ、カナダ、ニュージーランドにおいて数々のインフラ事業の買収を手がけてきた。通算15年に及ぶ豊富な事業経験を有し、現在はロンドンを拠点とするRREEFインフラストラクチャーのグローバルヘッドとして投資運用事業を統括。同時に、RREEF Pan-European Infrastructure Fund I (“PEIFI”) 及びPEIFIIのポートフォリオ戦略の作成・実行を指揮し、PEIFIが投資する港湾会社などの取締役も兼任している。豪州採石業務管理者資格保有。

フレイザー・ヒューズ
欧州上場不動産投資協会（EPRA：European Public Real Estate Association）
リサーチ・ディレクター

2001年EPRA入社。世界の不動産株式等に関する代表的なベンチマークとなっているFTSE EPRA/NAREIT世界不動産インデックス・シリーズの開発を担当。不動産株式等を対象とする上場投資信託（ETF）市場の創設にも尽力した。種々の刊行物においてレギュラー執筆者を務め、数々の不動産関連のカンファレンスにおける講演を行うとともに、ケンブリッジ国際土地研究所（Cambridge International Land Institute）「投資不動産フォーラム」のコースで客員講師を務めている。
FTSEグループ入社以前には、ロンドンで投資銀行業務に携わっており、その後、FTSEの業務を通じて、欧州株式のインデックスに精通。1998年にユーロネクスト・アムステルダムに移籍し、調査担当として、新たなインデックスやデリバティブ商品の開発に従事。
シティ大学ロンドン（City University, London）において、学士号（金融）、修士号（投資運用）を取得。

近藤　英男
DIC企業年金基金 運用執行理事

早稲田大学を卒業後、日本長期信用銀行(The Long-Term Credit Bank of Japan, Ltd.)に入社。銀行勘定での外国債券、米国株式運用に係わるポートフォリオ・マネジャーを経験後、ニューヨークでバンクローンのシンジケート業務を担当。帰国後、アジア資本市場での業務を担当。1999年、日本長期信用銀行を退職し、ＤＩＣ（旧　大日本インキ化学工業）に入社。入社後、ＤＩＣ厚生年金基金の運用管理部長に就任、2003年、運用執行理事に就任。2004年、年金制度を変更し、ＤＩＣ企業年金基金となる。2005年、企業年金連絡協議会の常任幹事に就任。同時に、傘下にある資産運用研究会の委員長に就任。現在に至る。

山口　登
野村證券株式会社　 フィデューシャリー・サービス研究センター
シニア・エグゼクティブ・アドバイザー

1966年東京外国語大学卒業。同年（株）日本交通公社入社、ロンドン、ニューヨークで合計11年3ヶ月勤務を経て、1997年7月よりJTB 企業年金基金常務理事・運用執行理事、2003年6月より2005年9月末まで同基金副理事長・運用執行理事。2006年1月メリルリンチインベストメントマネジャーズ（株）顧問就任。2007年1月野村證券（株）金融経済研究所金融工学研究センター シニア・エグゼクティブ・アドバイザー就任。2007年6月フィデューシャリー・サービス研究センターに組織変更、現在に至る。企業年金連合会元参与。企業年金連絡協議会顧問、コロンビア大学ビジネススクール日本経済経営研究所国際諮問委員を兼務。著書「企業年金マネジメントの考え方と実務」PHP研究所。編著「年金基金資産運用相談室」東洋経済新報社。

矢木 茂
企業年金連合会　年金運用部 不動産担当部長

国内大手金融機関において1991年より国内資産の証券化業務を担当、その後、不良債権関連業務を経て、ファンド投資、プリンシパル投資、ＰＦＩ、ＲＥＩＴ、その他の不動産投資関連業務を担当。2009年4月より現職。　東京大学法学部卒。

浅井　裕史
三井不動産投資顧問株式会社　代表取締役社長

1976年一橋大学社会学部卒業。同年三井不動産株式会社入社。宅地事業部、経理部等を経て、1999年より不動産証券化推進室長として投信法およびＳＰＣ法改正、Ｊ−ＲＥＩＴ創設、数々の不動産私募ファンド組成にかかわり、日本の不動産証券化マーケットの土台づくりに貢献。2003年経理部長、2005年執行役員経理部長を務めた後、2008年4月三井不動産投資顧問株式会社代表取締役社長に就任。年金、生保等機関投資家を中心に預かり資産の運用にあたるとともに、新たなファンドの組成にも力を注ぐ。三井不動産株式会社グループ上席執行役員を兼務。